エクセレントシティ稲毛 ザ・ステーシアEquipment設備仕様
ZEH-M Oriented
そして、明らかになるZEH-M
Oriented 認定という称号。
エクセレントシティ稲毛 ザ・ステーシアは、
「稲毛」駅周辺エリアで初めてZEH-M Orientedの認定を受けた分譲マンション。
経済的でありながら心地よく、そして、地球にもやさしい、新しい時代のマンションライフが始まります。
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ZEH‐M Oriented(ゼッチ・マンション・オリエンテッド)とは
ZEHとは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略称。住宅の断熱性を高めながら高効率の省エネ設備を導入してエネルギー消費量を抑え、快適な居住性も叶えるシステムのことです。中でも、ZEH-M Oriented（ゼッチ・マンション・オリエンテッド）とは、マンションの断熱性の向上、設備や先進システムによる省エネ性の向上などにより、共用部を含むマンション全体の一次エネルギー消費量を20％以上削減したマンションを指します。 ※2016年省エネ基準による「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の基準一次エネルギー消費量との比較。
今だからこそ求められる、ZEH-M Oriented 認定マンション。
時代はZEHスタンダードへ。
※出典：経済産業省資源エネルギー庁「第5次エネルギー基本計画」 （2018年7月）
▪国も普及目標を設定
経済産業省が策定した「エネルギー基本計画」では、「2020年までにハウスメーカー等が新築する注文戸建住宅の半数以上で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現をめざす。」という政策目標が掲げられました。近い将来、ZEHに対応した住宅こそがスタンダードな住宅になるのです。
▪将来の売却時にも安心
将来の売却時や相続時にも、2030年のスタンダードであるZEHに対応しているか否かが、評価額に大きく影響してくることが予想されます。ZEH-M Oriented 認定マンションなら、快適な住まいとしてのみならず、資産としての価値も長期にわたって確保することが可能なのです。
高い断熱性と省エネ機能を備えた設備を満載。
断熱範囲 ※住戸により異なります。
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1
外壁面断熱材
※熱橋部・スラブ除く
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2
Low-E複層ガラス
当社施工例
3
専有部高効率照明
メーカー参考写真
4
TES温水式床暖房
5
節湯配慮型の水栓
メーカー参考写真
6
高効率換気設備
メーカー参考写真
7
エコジョーズ
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8
保温浴槽
9
節水シャワー
共用部高効率照明
（LEDダウンライト）
ZEHのメリット
快適な居住空間
居室間の温度差が少ない高断熱住宅でヒートショックのリスクを低減。結露が発生しにくいためカビやダニの発生を抑制すると共に、計画換気によりアレルギー物質を排出し綺麗な空気環境をキープします。
光熱費を削減
エネルギー消費を抑え照明・冷暖房費を削減します。
住宅ローン控除がよりお得に
一般的な住宅より限度額や控除期間が優遇します。
［ZEH水準省エネ住宅］が優遇される税制制度 〜脱炭素に向けた住まいづくり〜
住宅ローン減税の概要について（令和6年度税制改正後／閣議決定）
住宅の取得を支援し、その促進を図るため住宅及びその敷地となる土地の取得に係る毎年の住宅ローン残高の0.7％を最大13年間、所得税から控除する制度。
（所得税から控除しきれない場合､翌年の住民税からも一部控除）。
（1）宅地建物取引業者により一定の増改築等が行われた一定の居住用家屋。
（2）子育て世帯・若者夫婦世帯5,000万円（その他4,500万円）。
（3）子育て世帯・若者夫婦世帯4,500万円（その他3,500万円）。
（4）子育て世帯・若者夫婦世帯4,000万円（その他3,000万円）。
（5）省エネ基準を満たさない住宅。令和６年以降に新築の建築確認を受けた場合、住宅ローン減税の対象外。（令和５年末までに新築の建築確認を受けた住宅に令和６・７年に入居する場合は、借入限度額2,000万円・控除期間10年間）
※子育て世帯とは「19歳未満の子を有する世帯」、若者夫婦世帯とは「夫婦のいずれかが40歳未満の世帯」を指します。
【 主な要件 】
❶自らが居住するための住宅
❷床面積が50㎡以上※
❸合計所得金額が2,000万円以下※
❹住宅ローンの借入期間が10年以上
❺引渡し又は工事完了から６ヶ月以内に入居
❻昭和57年以降に建築又は現行の耐震基準に適合 等
※令和５年末までに建築確認を受けた新築住宅を取得等する場合、合計所得金額1,000万円以下に限り、床面積要件が40㎡以上。
本物件は快適で経済的な省エネ住宅として、様々な補助を受けることができます。
※1「19歳未満の子を有する世帯」又は「夫婦のいずれかが40歳未満の世帯」
※2一般的な住宅に比べ、「ZEH水準省エネ住宅（取得予定）」として最大409万5千円が控除される予定です。
※詳しくは係員にお問合せください。※床面積ほか要件があり適用外の場合がございます。
※申請中につき変更が生じる場合がこざいます。※令和7年度税制改正にて令和6年と同様の方向で検討中。
断熱等性能等級5、
一次エネルギー消費量等級6を取得予定。
住宅性能等級一覧
※掲載写真はモデルルームを撮影（2023年12月）したもの、当社施工例およびメーカー参考写真・イメージで実際とは異なります。家具・調度品等は販売価格に含まれません。一部の仕様はオプション（有償）となります。
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